スーパーボーナスにかげり？

SBMは非スーパーボーナスによる販売を一般家電店などでも可能にしているようだ。
従来ヨドバシカメラなどで端末を買おうとするとスーパーボーナス以外は受け付けられず、その価格はスーパーボーナス一括払い(ただし月月割りなし)が案内された。

街のケータイショップではそもそもスーパーボーナス以外では売らないと明言しており、非スーパーボーナスで買えるのはオンラインショップかソフトバンクショップのみだった。
私も最初にSBMと契約したときにはソフトバンクショップを探して買いに行った経緯がある。

スーパーボーナスは自転車操業なのでスーパーボーナス利用者数が増加していないと破綻する。
一時期はスーパーボーナス利用者数の増加をアピールする事もあったSBMなのだが、ここの所需要は一巡し利用者は減少している。
孫さんは端末売り上げの減少は月月割りの支払額減少につながるからマイナスではないと言っているが、これは違う。
端末販売代金そのものは証券化ですぐ金に出来るが月月割りはその後2年にわたって払い続けなければいけないからだ。
つまり、ここが自転車操業になっている。

スーパーボーナスは予め端末に高い価格を付けておく。
こうすることでユーザの価値を高くすることが出来るので証券化による収入額を増やせる。

スーパーボーナス利用者の減少を穴埋めするため、端末価格の値上げと月月割り額の減少が続いていた。
月月割りを少なくすることで支出を抑えるのが目的だが、これを低くしすぎてしまうと解約阻止効果が薄れる。
端末価格を上げると言っても既に10万円を超えるモデルまで登場しており、これ以上上げるのは不自然だ。

それでも細々とスーパーボーナスを続ける手はあるが、実はこの証券化による調達金額が表に出てしまうところが孫さんの気に入らない部分ではないのか。
つまり調達金額の減少＝端末販売量の減少が素直に結びついてしまうのだ。
そこで月月割りに相当するようなインセンティブを最初に払ってしまい、縛りは別途契約上で行うというauやドコモの方式に変えるべく（お得意の）実験を始めたのではないだろうか。
孫さん自身スーパーボーナスのシステムをBM特許にしたいくらい（実は韓国の真似なんだけど）だと自画自賛してみたものの、端末販売量の減少には立ち向かえなかったのかも知れない。