流出防止

PHSからのMNPも可能になる10月から、YMはMNP転出料を1.5倍に値上げする。
YMからの流出が深刻な問題となっている同社にとって10月以降は更に厳しい状態が待っている。

流出要因の一つはドコモが開始した通話の完全定額制だ。
通話の多い人が使っていたPHSの、特にヘビーユーザはこぞってドコモに移動した。
もう一つはエリアである。
ソフトバンクは、(旧)WILLCOMは基地局数が多すぎるから儲からないと言ってCSの廃止やSBMに転用した。
これによって従来は何ら問題なく通話や通信が出来ていたエリアが圏外になったり、電界強度が弱くなってしまった。

カバーエリアを広げていくのが通信事業者であるべきなのだが、孫さん視点ではそうならない。
SBMにしてもルーラル整備は効率が悪いからドコモにローミングさせろと言った位だ。

PHSはM2M用として今後も残っていくだろうが、いわゆる個人の持つ移動体通信機としては減っていくだろう。
実はそのM2Mにしても基地局間引きの影響をモロに受けている。

PHSはPDCの2年後にサービスを開始し、今も存続している。
20年近くにわたって同じサービスが存続し続けるケースは少ない。
多値変調などで通信の高速化は行われてきたが、基本的には32kbpsのADPCMであることに変わりはない。

変調方式はπ/4シフトのQPSKであり、現在はそれにBPSK,8PSK,最大で64QAMが加わっている。
8PSKは振幅方向に情報を持たず、DQPSKと同様にコンスタレーションを見ると45度ごとにデータが並ぶ。
QAMは無線部の各性能を上げる必要もあったし、理論感度が下がるために難しい面もある。
BPSKはQPSKよりも理論感度が高い(データ間距離が大きい)のでリンクバジェットを確保する用途に使われる。
BPSKでは通話も可能になっていて、この場合はハーフレートのADPCMになり音質が劣化する。

こうした通信の安定化や高速化を求めての技術開発が進むのとは全く逆に、基地局を間引いてしまう孫経営の酷さ。