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過去の雑記置き場

デジカメの進化（６／１）
増える赤字（６／２）
GooglePhoto（６／３）
コンビニ強盗（６／４）
コストコに見るビジネスモデル（６／５）
mineoからOCNへ（６／６）
不安定な中華Webカメラ（６／７）
中国市場のものすごさ（６／８）
恐怖症とはどんなものか（６／９）
アカウント凍結が増えている（６／１０）
ガム電池とBL-5C（６／１１）
ATM利用料値上げ（６／１２）
MVNOはどこが安いのか（６／１３）
キャリアショップは儲からないのか？（６／１４）
MVNO乗り換えは瞬時に完了（６／１５）
地代と電気代で携帯電話料金は下がる（６／１６）
PayPay収穫期（６／１７）
タクシーはEVになるのか？（６／１８）
空き地が住宅になる（６／１９）
丹那トンネル（６／２０）
詐欺メールはAmazonが多い（６／２１）
ボイスレコーダー（６／２２）
再エネ発電割賦課金とは？（６／２３）
TVを見ない日々（６／２４）
各社通信速度比較記事（６／２５）
電気と電話のすごさ（６／２６）
MEGAドン・キホーテ（６／２７）
課税強化に動く財務省（６／２８）
衝突安全性と評価基準（６／２９）
昔は井戸水を飲んでいた（６／３０）

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昔は井戸水を飲んでいた（６／３０）
◆　私が育った家には井戸があった。手動式のポンプも見た事があったが、物心ついた頃には電動ポンプになっていた。
近くまで水道配管は来ていた訳だが、敷地が比較的広かった為に工事代がバカに出来ない額であり、ずっと井戸水だった。井戸水を飲用とする為には定期的な検査が必要だった。

◆　人口減と地方の過疎化によって水道代が上がるという記事があった。水道料金は自治体ごとに異なり、2019年時点で最も高額なのは埼玉県寄居町の7,695円(20t利用)だ。最も安価なのは兵庫県赤穂市の961円となっている。東京23区内は2,710円、静岡県伊豆市は2,865円(ただしここは自営水道なので3,740円)である。

◆　EY新日本有限責任監査法人によれば、設備の老朽化と補修コスト、過疎化による収入減によって25年後の水道料金は平均4,642円になるという。北海道の夕張では月額約2.9万円と予想されている。

◆　月額約5千円だとすると年間で6万円、水道代としては確かに高いが井戸を掘るほどではない。夕張の月額約3万円となると、これは井戸を掘った方が良いかもしれない。井戸掘りコストが数十万円だったとしても、数年で元が取れるからだ。

◆　子供の頃に住んでいた家と敷地続きだった都営住宅、長屋みたいな構造の住宅があったのだが、そこの水道が井戸水をくみ上げる簡易水道だった。住宅の中に井戸と水道タンクがあり、湿度の高い時にはタンクに水滴が沢山付いていた。

◆　団地などにも簡易水道の井戸とタンクがあって、団地の上層階にも供給する為にタンクは高い塔のようなものの上に設置されていた。自治体の水道が来ていない場所では、こうした簡易水道が使われていた時代だった訳だ。

◆　しかし今後水道料金がどんどん上がるとなれば、例えば大規模集合住宅などでは独自の簡易水道を考えはじめるかも知れない。広範囲で断水の起きた千葉県など、防災面から井戸を考える人が増えたという。ただ液状化による断水(水道管損傷)が起きたような地域だと、地層的に井戸が掘りにくい事もあるらしい。

◆　高度成長期には工業用として地下水需要が高まり、どんどん地下水をくみ上げた為に地盤沈下が起こったという。その後規制などが行われて地下水量は安定したそうだ。横浜市の一部だとは思うが、工業用水を飲用の水道とは別に売っている。

◆　工場や商業施設など特定向けだと思うのだが、飲料水ほどの清浄度ではない水を安価に供給している。横浜市の上水道はダム代負担分があるので、余り安くはない。水道代が値上げされると市民は節水努力を行う訳だが、そうすると水道代の売り上げが減ってしまってダム代負担分が払えなくなる。

◆　水道代の値上げ→売上減少→ダム代が払えない→更なる値上げという道筋を辿った。これは横浜市だけではなく川崎市も同様だったかな。ただダムによる恩恵があるかというと、横浜市も川崎市も直接的には余り関係が無いそうだ。神奈川県は比較的水に恵まれていて、東京都などが(小雨で)給水制限を実施したとしても、神奈川県は大丈夫だ。
では何の為のダムかとなるが、それは誰にも分からない。


衝突安全性と評価基準（６／２９）
◆　自動車などはテストモードに合わせたチューニングを行う。JC08燃費の時には効果が大きかったアイドリングストップも、WLTCになって効果が見えにくくなってきた。それもあってかトヨタはアイドリングストップを外す方向だ。

◆　日本の自動車メーカは特にモードテスト用のチューニングを得意とする。テストモード自体もメーカの意見を取り入れて作られているのかも知れない。

◆　オフセット衝突テストにスモールオフセット(25%ラップ)が加わって、各社共に苦労した。従来車をそのまま25%オフセットで衝突させると、レクサスESなどドアが外れてしまった。ホンダも、BENZもAudiも評価を下げた。

◆　しかし各社共に設計を変更し、この基準を好成績でクリアする事になる。テスト基準が変われば、設計の変更によってその基準をクリアする製品が登場する。こうして自動車の衝突安全性は年々高まり、死者数の減少につながっている。

◆　搭乗員の安全性が高まっているが、それはダミー人形で計測した衝撃から判定される。
そのダミー人形の体格が変わると安全性評価点数が大きく違ってくる車が多いそうだ。自動車メーカが絶対的安全性を目指すのではなく、安全評価基準の点数を目指しているからだ。

◆　これが実際に何に影響するかというと、ダミー人形の体格から外れる小柄な人、つまり女性の致死率が高いのだとPresident誌は伝えた。シートの高さや固さなどが女性の体格に合わず、衝突時の衝撃がうまく分散されないという。その結果として男性乗員よりも女性の方が死亡率が上がる。

◆　シートアジャストにしても低価格車はリクライニング角度とシートの前後程度しかない。衝突安全性を考えると、これに加えてシートの高さとヘッドレストの高さや角度も重要になる。しかもそれらを適切に設定しなければならない。

◆　こうした調整を行っても、尚体格に適合できない子供への対応がチャイルドシートやジュニアシートである。高価格車ではカメラで乗員を映して、各ポジションを自動調整するものもある。しかし調整幅などが十分ではない車では、適合する体格の幅も狭くなる。軽自動車などは特にそうで、車室内寸法に余裕がないので無理がある。

◆　ジムニーにしても(私が乗ると)シートを下げるとステアリングが遠くなる。ステアリングの位置を基準にすると足下が狭苦しくなり、シートを倒すにも限界がある。シート幅や前後長も、これは軽自動車に限らず日本車全般に言える事だが、不足している。日本人の体格は年代ごとに大きくなっているが、これも基準の数値が古いのではないかなと思う。

◆　それでも高価格車はシート幅も前後長にも余裕があるのは、コストの余裕も異なるだろうし輸出関係もあるだろう。シートと言えば、たぶん出始めの頃のアルファードだったと思うのだが、オーナーはキャプテンシートだと言って気に入っている様子だった。座らせていただくと、フガフガの感じで体をサポートしてくれない。が、止まっていて座る分には悪くないな、みたいな感じだった。

◆　キャプテンシートって2列目がベンチシートではないものを(少なくとも今は)言うと思うのだが、以前は運転席の事を言ったのだろうか。


課税強化に動く財務省（６／２８）
◆　ビールに対する課税を強化した結果から生まれたのが発泡酒であり、発泡酒の課税を強化したら第三のビールが生まれた。取りやすいところから取るのが税の基本であり、その目は庶民に向けられる。財務省は、まるでビールを敵視しているのではないかと思うような課税強化で、酒税収入はどう変わったのか。

◆　酒税の収入は1988年に約2.2兆円あったが、その後減少に転ずる。1989年に酒税法の大幅改革があり、更には消費税の導入も行われた。その結果酒税の稼ぎ頭だったビールが、その重税感から嫌気されはじめた。

◆　ピーク時には酒税収入の6割を超えていたビールによる課税収入が、2019年には3割にも満たなくなった。酒税収入全体も減少して2019年には1.3兆円弱とピークの6割程度まで減少したのである。

◆　娯楽や嗜好の多様化、更には平成不況の影響も少なくはないが、増税を行ったからと言って永続的に税収が確保できる訳ではないという良い見本だ。

◆　財務省は、酒税を潰してしまったから、他から税金を取ろうと考える。その一つが相続税である。相続税は一部の資産家にとっての厄介な税金だと思われていた訳だが、2015年に課税ラインの引き下げが行われて課税範囲が広がった。

◆　いわゆる資産家に課税するのではなく、広く浅く一般人からも税金を取っていこうとした訳だ。すると一般人は課税対策を考えはじめる。資産家の場合は資産額が大きいので、課税対策も簡単ではない。しかし資産額がさほど大きくない一般人は、頑張れば課税額以下にまで相続額を抑える事が出来る。

◆　節税効果が大きいのが生前贈与であり、贈与税がかからないギリギリの額を毎年子供に贈与していく。これによって、資産額の少ない人は課税額以下にまで実質資産を減らす事が出来る。

◆　しかしこれでは課税できないので財務省が損をする。そこで今度は生前贈与を塞ごうと財務省が動き始める。生前贈与だろうが死後贈与だろうが、贈与に違いは無いのだから、それらをまとめて課税してやるという、乱暴な論が出て来たのが昨年だった。ゆりかごから墓場まで、死んでも税金を取ってやろうとする財務省の意気込みである。

◆　課税強化によって税収が上がってくるのは景気の良い時の話だ。日本の場合は課税強化で景気の上昇を抑えてしまっている訳で、例えば相続税の課税強化を行うと財産を余り殖やさないようにする人が増える可能性があるのはビール税と同じだ。

◆　これも景気が良い時であれば、自分で稼いだカネは自分で使ってしまおうとなるが、そもそも無理して稼がなくても良いじゃないかと、余暇時間などを増やす方向に行きやすいのが現在ではないだろうか。

◆　高度成長時代に日本を支えた国民が高齢となり、蓄えた財産に相続税がかけられる。こうした豊かな老人達が死んでいき、やがては平成不況を生きた人々が高齢化する。こうなると豊かな老人、年寄りはカネを持っているという傾向も失われていく。相続税を課そうにも相続財産を持っていない老人が増える。もっとも困るのは財務省ばかりではなく、特殊詐欺犯もだけど。


MEGAドン・キホーテ（６／２７）
◆　ドン・キホーテ等を運営するパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(PPIH)が2019年に子会社化したユニーの業態転換が進んでいる。ユニーは2019年まではファミリーマート(ユニーファミリーマートホールディングス)傘下だった。

◆　UNY系メガ・ドン・キホーテは、UNYの店舗をそのままジャングルディスプレイ化したような構成である。従来は店舗数が比較的少なかったメガ・ドン・キホーテなのだが、UNYなどをドンキホーテ化した為に店舗密集が起きている。

◆　静岡県富士市だと思うのだが、500mほどしか離れていない2店舗がある。店舗数の拡大は競合にならないばかりか、メガ・ドン・キホーテの近くの、ドンキホーテ化されていないUNYの売り上げも上がるというのだ。

◆　赤字のUNYはドン・キホーテ化によって黒字になり、売り上げはUNY時代の2倍にもなるという。食品の扱いが多かったUNYに対して、ドン・キホーテ化を行うとレジャー用品などの売上比率が上がったそうだ。

◆　そしてドンキホーテ化されたUNYでの扱いが無くなった贈答品や一般ファッション系を、ドン・キホーテ化されていないUNY系列のアピタなどで買い求める客が売り上げに貢献するという。

◆　PPIH傘下になったUNY従業員は、ドン・キホーテ化に不安を隠せなかったという。
確かに売り上げのあるドン・キホーテだが、必要悪と罵られた営業形態や乱暴な経営、反ドン・キホーテ派による妨害工作など、決してクリーンな会社ではないからだ。

◆　加えて客層にも不安があったという。ジャージ姿の金髪男女がワンボックスカーに乗って押しかけてくると言うのが、いわゆるドン・キホーテスタイルだからだ。しかしUNYのドン・キホーテ化では、食品の扱いが多い為かドンキホーテスタイルの若者が深夜に押しかけてくる事は多くは無いという。

◆　店舗がUNYそのままだからと言う事もあるが、ドン・キホーテの怪しげ感もなりを潜めている。客層は確かに若いとは思うが、休日だと若い夫婦や小さな子供連れが多かった。部屋着そのままのチバラギスタイルの人も見かけたが、数は多くはなかった。

◆　ドンキホーテ化されたUNYは個店主義やドミナント出店というPPIHの"法則"に従う。店舗ごとに扱う商品も違うし、生鮮品などは売価も異なっていた。数km離れた店では、同じ野菜の価格が異なっていた。見た目も異なっていたので、仕入れ経路が違うとも考えられる。

◆　生鮮品に関しては、売られているものが全く同じであるかどうかが分からないので、価格の比較も出来ない。ただあくまでも見た感じで言うと、UNY系のドン・キホーテの方がオリジナルのメガ・ドン・キホーテより高いのではないかと思った。あくまでも思っただけであって、全ての商品で価格が異なっているかどうかは分からない。

◆　いずれにしても、赤字のUNYのドン・キホーテ化によって、客層の若返りと共に売り上げを上げているのだから、PPIHの力を甘く見てはいけないと言う事だ。

◆　大型スーパーや地方のショッピングセンターが老朽化すると共に、経営自体も老朽化して売り上げを落としていく現状を、PPIHが新たな風を吹き込んだと言っても良い。品がないのは承知の上だが、それでも人が集まって買い物が行われるのだから、ひなびたUNY時代とは大違いなのだ。


電気と電話のすごさ（６／２６）
◆　携帯電話網も充実し、圏外は年々減っている。山間部や僻地のエリア化は、基地局の設置コストが回収できない。過疎地であるが故にその基地局に接続する人の数が少なく、投資効率が悪いのだ。

◆　しかしそんな山の中にも電力線は通っている。携帯電話は入りませんよという山奥のひなびた温泉でも、有線電話も使えれば電気も使う事ができる。

◆　電力線の敷設コストは、平均的には1kmあたり数百万円かかると言われる。山の中を何kmも電線を引いて、その先に数件の集落しかない所も珍しくはない。ちなみに地中配線だと都市部では(主に工事費が嵩んで)数千万円/kmにもなるのだそうだ。このコストは年代や地方によっても大きく変わってくるそうで、一概にいくらとは言いにくい。

◆　山の中の集落にも電線は引かれているが、木が引っかかったり積雪などで電線が切れる事がある。この山でも停電が起きる。毎年春先には電力会社関係の企業が、バケット車で木を切っている。木を切っても翌年には又電線に引っかかるほどにまで枝が張りだし、放っておけばその枝が折れて事故につながるかも知れない。

◆　山の中だと停電の時間も長くなるが、それでもちゃんと修復される。電線を引くコストすら出ないような場所で、電線が切れてそれを直す費用など回収できないのでは無いかと思ってしまう。

◆　しかし、だから日本の電気代は高いとは言えない。過疎地があったとしても、日本は人口密度が高いからだ。山の中の1軒屋と言ったって、10kmも行けば集落にたどり着けるところが多い。しかし米国などでは本当に何もない国道沿いに、ガソリンスタンドだけがあったりする。

◆　電気や電話が使えても携帯電話の使えない場所がまだまだある。この別荘地もソフトバンクは相変わらず圏外で、貸別荘に来る人たちも電話がつながらなくて困るという。ゴルフ場は発電所転用計画中で休業状態であり、ゴルフ客が来る事もなくなるとすれば、今後エリア化される可能性は低い。

◆　ドコモとauは山の上に基地局が建っている。ゴルフ場と別荘地、伊豆スカイラインをエリア化している。ただし、それでも山道の一部は電波が弱い。エリアマップでは圏外になっているが、実際には使える。基地局から2km位しか離れていないのだが、山陰や樹木による減衰は大きいと言う事だ。

◆　ソフトバンクのエリアが広がらない時に、電力会社が線を中々引いてくれないからだと言っていた事がある。誰も足を踏み入れた事のない山の中ならそういう事もあるだろうが、少なくともここは電力も光ファイバーも来ている。

◆　800MHz帯を与えようが何をしようが、やる気の無い事業者は何もやらない。
ソフトバンクに関しては加入者数が多くはないので、収益的に厳しいところはあると思う。会社が儲かっている事と、移動体通信事業の収益率は又別だからだ。収益や加入者数という事で行けば、楽天モバイルは更に厳しい事になる。

◆　UQのエリア拡大は早かった。山の中で何か工事をしているなと見ると、UQの基地局工事だった。こんな山の中までエリア化するのかと思ったものだが、ここは圏外なんだけどね。


各社通信速度比較記事（６／２５）
◆　通信に関する企画の少ないITmediaが、珍しく通信速度の比較を行っている。ただし計測の時間帯や場所が異なるなど、信頼性の乏しい部分はある。

◆　5Gに関して、ソフトバンクは5G接続できる場所が限られているとの記載がある。5G接続できる場所を探して歩き回ったと言うことか。この理屈で行けば、ドコモやauもミリ波対応エリアで接続を行うことで、更に高速なダウンロード速度を得られる。

◆　テストはiPhoneで行われているが、こういう時にこそ使いたいのがGALAXYだ。テストモードではCAの状況も分かるし、接続しているバンドの帯域幅も分かる。もっともテストを行った人がその辺りを理解しているかどうか、記事から見ると知識は乏しそうだ。

◆　ITmedia的には、各社に有利な条件でテストを行わないと広告営業から怒られるみたいなところもあるだろう。そうであればPR企画とすべきだし、そうでないなら公平なテストを行うべきだ。

◆　もっとも12時から13時までの混雑時間帯を外しても、ソフトバンクの4Gの通信速度は60Mbsp程度と、ドコモやauの半分程度だった。ソフトバンクにお伺いを立てながら、場所を変えたり時間を変えて、ベストな数字を叩き出したのかな。一方でエリアがごく狭い5Gは接続する人も少ないと思われ、600Mbps前後を出している。

◆　ドコモとauは似たような速度で、4Gが120Mbps前後、5Gが400Mbps前後だった。計測場所は不明で、同一場所ではないと思われるし時間も同一ではない。違った場所で違った時間に計測したものを注釈無しに比較するのは意味が無い。低遅延が自慢の5Gなのだから、どこかにpingでも打ってみれば良かったのに。

◆　楽天モバイルは20MHz幅局のデータだと思われるが40Mbpsと遅い。記事中では「最大通信速度がドコモ、au、ソフトバンクより若干だが遅めなのは、月額3278円で通信量無制限というお得なプランを提供している点も影響しているのだろう。」とあるが、島徹エディタは楽天モバイルをMVNOだと思っているのだろうか。

◆　安価な月額費用で多くの加入者を狭い帯域に詰め込むから速度が遅くなると言う理屈？そうではなく帯域幅と速度の関係を書くべきではないか。ドコモがこれだけ、auはこのくらい、楽天モバイルは20MHz幅しかないから低速は妥当だと。

◆　楽天モバイルの5Gは200Mbps程度と遅かった。これは帯域のせいとは言いがたく、過去のテストでは700Mbps台をマークしている。では何故遅いのか。仮想化装置のパフォーマンスの問題なのか？電界強度が弱かったのか？何か考察が欲しい。

◆　楽天モバイルの20MHz幅局で40Mbpsは、そんなものだと思う。横浜でテストした時も同様だった。まだまだ利用者が少ない状態なので40Mbps前後が出るが、加入者が増えれば厳しくなる。今更4Gでの整備を進めるよりは、5Gの使える場所を増やした方が投資効率が上がる。

◆　そうは言っても現段階では速度云々よりも、まずはエリアを広げたいところだろう。しかしソフトバンクから盗み取った基地局ロケーションデータを使えないとなれば、エリア化も中々進まない。ならばせめて5MHz幅局の20MHz化を行ってほしいものだ。


TVを見ない日々（６／２４）
◆　NHK放送文化研究所による国民生活時間調査によれば、調査日にTVを15分以上観た人の割合は、10歳から15歳で56%だったそうだ。2015年の調査では78%であり、大幅に減少している事が分かる。

◆　16歳から19歳ではTVを観た人の割合が47%と更に低い。10代では親が観ているものを一緒に見るケースが多いと思うが、16歳から19歳では生活パターンの変化や一人暮らしの割合が増えるのだろう。

◆　40代、50代では6割台、70代、80代では9割台と高くなった。今後の番組制作では高齢者をターゲットとする必要がありそうだ。高齢者の場合はTVを観ると言うよりも、何となくTVの電源を入れている場合も多い。

◆　以前にCM時間の増加の話を書いたが、CMを飛ばして観れば時間は節約できる。
VODであれば、放送時間に左右される事もない。映画やドラマも課金すればIP放送で観られる訳で、観たいものだけを観る文化の広まりだとも言える。

◆　一方でTV嫌いも増えている。度々問題になるヤラセだとか、事実の報道ではなく報道の名を借りた主張を行おうとする番組作りは、事の真実を伝えていない。
もはやニュース番組ですらバラエティー化してしまっている。

◆　一時期各局共に放送を中止していたワイドショーも同様だ。ワイドショーの中止ってオウム真理教問題がきっかけだっけ。
TBSの3時にあいましょうのスタッフが、坂本弁護士に対して行ったインタビュー映像を、放送前にオウム真理教幹部に見せた。これによって坂本堤弁護士一家は殺害された。

◆　コロナ禍で何としてでも不安を煽ろうとする各局は、人出が減らない様子を半ば強引に作り上げたり、日時の異なる映像を使うなどした。一般的に録画映像にはタイムスタンプがあるので、故意に操作を行わない限り間違える事はない。バレなければ良い、バレたら謝れば済む事だと考えるのは楽天と同じだ。

◆　度々問題にされるNHKの偏向報道も嫌気される要因になっている。日本政府のあり方自体を批判するのは別に悪くはないと思うが、その背景で中韓を持ち上げる必要は無い。韓国の言い分が正しく、日本の対応が誤っているという報道が、国際的に正しければそれも良いだろうがNHKはそうではない。

◆　TV離れは日本だけの現象ではない。先進諸国でも似たような傾向はあり、TVからIP放送へのシフトは起きている。そうした代替映像の一つがYoutubeであり、Googleは広告モデルを採用しない映像にも広告を入れると言っている。また一部広告ブロッカーが動作しないように対策を行った。

◆　TV放送を録画して広告を飛ばしながら観るように、もしかするとYoutube映像を録画して広告を飛ばして観る人が増えるのかも知れない。静止画と広告の関係と、動画に広告が挿入されるのでは観る側の感覚が異なる。

◆　TV放送は広告挿入が増えている。広告単価の減少によって収益を得にくくなっているのだろう。1時間ドラマの実放送時間は45分程度で、残りがCMになる。15分のCMは長いように思えるが、3分×5回と言われればそんなものかなと思う。CMの時間を見ると3分のCM＋30秒の放送+2分のCMなんてパターンもある。


再エネ発電割賦課金とは？（６／２３）
◆　個人用電気料金に含まれる再エネ課金とは、いわゆる再生可能エネルギの費用分担分という事になる。
再生可能エネルギ発電費用は高額に設定されているので、これを電力会社の負担で買い取ると電力会社の儲けが少なくなる。

◆　実際には儲けが減らないように電気代を上げればいい話なのだが、タダでさえ高い電気代を上げる事は国際基準から見ても相応しくないという事なのか、別途徴収する事になった訳だ。

◆　これは2012年施行の「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法」によって決められたものである。ただしこれ、法人は負担を免れている。何故法人が負担しないかと言えば、政界にも影響力のある経団連が反対したから、それだけの理由だ。

◆　2012年にはこの負担金額が0.22円/kWhだったのだが、2021年には3.36円/kWhまで上がっている。このままでは更に電気代が上がる事になる訳で、FIT(固定料金買い取り)からFIP(入札制買い取り)に変更しようとしている。ただし固定価格買い取り期間は20年が設定されているので、特に太陽光発電事業者は駆け込み的にFIT申請を行っており、今後も負担金額は上がる見込みだ。

◆　この近くに計画されている、伊豆半島最大の太陽光発電所に関してはこちらに書いているが、今が儲け時という事で新興事業者は乱開発を行う。メガソーラーの乱開発はソフトバンクに始まり、京セラ系が自然破壊をも加速させた。ソフトバンクによる乱開発抑制に、建設の基準などが見直されたものの相変わらず泥流や土砂崩れの事故は多い。

◆　いったん強化されたメガソーラー関係の建築基準が、2016年に政権が自民党に戻ると緩和される事になる。建築基準の改定によって太陽光発電所が建築物から除外され、規制がかかりにくくなった。林地開発も盛んとなった結果、林地開発型ソーラー発電所の(判明しているだけで)約7%に於いて土砂災害が発生している。

◆　ドイツなどでは早くからメガソーラーに関する規制を行っていて、再生可能エネルギーを合い言葉にした自然破壊を抑止している。日本に於けるメガソーラー事業者は、メガソーラー発電所によって年間○○トンの炭酸ガス排出が抑制されていると謳うが、その一方では大規模な森林破壊が行われている。

◆　国土の狭い日本に於いて太陽光発電が得なのかどうかという議論はあるが、自然破壊を食い止めながらのエネルギ開発は推進すべきではないかと思う。現状でソーラーパネルの多くは中国からの輸入である。いわば中国のエネルギを使って日本のエネルギを生産する事になる。ソーラーパネル自体の採算性が疑問視される訳だが、現状では日本のエネルギが余り消費されていない。まあ、国際的に収支を見るとどうなのかなとなってしまうが。

◆　メガソーラーよりも一般住宅の分散発電の方が環境インパクトが低い。電力料金の高額買い取りよりも、一般家庭向けの補助金の方が良いと思う。ただ電力業界は(原発はその象徴だが)利権商売なので、個人に有利な政策をしても誰も喜ばない。国民が喜んだとしても、カネにも何もならないのだ。


ボイスレコーダー（６／２２）
◆　メガソーラーの説明会などの会話を録音するのに、前回の会合の時にはGALAXYのボイスレコーダ機能を使った。GALAXYはボイスレコーダアプリが標準装備されていて、通話も録音が出来る。

◆　Googleはアプリからの通話路フックを禁じたので、実質的に通話の録音が出来なくなった。一部の国では通話の録音が制限されている事による対策だとは思うのだが、通話録音が禁じられていない日本でもそれを適用するのは乱暴だ。

◆　これに対してGALAXYは独自の機能で対抗する。下手なオリジナル機能が邪魔になるという日本のメーカと違い、こうした部分がGALAXYの販売量を支えているのかなとも思う。

◆　録音品質は悪くはなく、富士通製のスマートフォンよりもクリアだったが、富士通製よりも音量が小さかった。GALAXYは音量の調整が出来なかったと思う。近くで話した声を録音しても歪まない程度にゲインが調整されていると思われ、会議の録音などでは音量が小さい。

◆　次回の会合にはスタンドアロンのボイスレコーダーを使ってみようかと思う。
いわゆる簡易なICレコーダーであり、報道陣がよく使っているコンパクトなものと一緒だ。OLYMPUS製はステレオマイクになっていて、指向性を自由に設定できる。

◆　原理的にはフェーズアレイアンテナのような感じで、両方のマイクの音を演算して、擬似的に指向性を持たせているのだと思う。これが全ての部屋の中で有効なのかどうかは疑問なのだが、反射音のキャンセル的な事で、指向性を出したように録音できる感じかな。

◆　ICレコーダの全てではないかも知れないが、リニアPCMでの録音が出来る。手元のものの設定を見てみると、24Bit分解能になっている。ただしこのモードにすると、連続録音時間が1時間程度に制限される。
たぶんファイルの大きさの制限ではないだろうか。最近のモデルならばファイルサイズ制限は緩和されているかも知れない。

◆　リニアPCMが絶対だと言うつもりはないが、録音データを編集しやすいメリットはある。MP3やWMAで録音した場合は、それをデコードしないと編集しにくい。編集と言っても音量調整だとか、聞きやすくするために音声帯域以外を下げるとか、その程度ではある。

◆　録音したものを自動文字起こし出来ないかと、いくつかのソフトで試してみたがダメだった。マイクの前でしゃべるのと違い、音量もマチマチだしノイズもあるので、ソフトが音声をうまく認識してくれなかった。

◆　会合の質疑の部分は、仕方がないので聞きながら文字にしたのだが、そこそこ疲れた。
マイクからの音声を横取りするような仕掛けがあれば良かったかも。アナログワイヤレスマイクなら、普通のFM受信機があれば何とかなる。ディジタルワイヤレスマイクだと、受信機が大型なので持ち運びが面倒だ。

◆　前回の会合の時は、そのワイヤレスマイクの調子が悪くて音が途切れたりした。場所によって状態が異なったので、電界強度の問題だったのかも知れない。音が途切れる時もノイズが乗った訳ではないので、ディジタルワイヤレスマイクだったのだろう。まあ電波法的にアナログワイヤレスマイク(の、周波数帯)は使えなくなったはずだ。


詐欺メールはAmazonが多い（６／２１）
◆　一時期はAppleを語るメールも多かったが、最近ではAmazonが多くなっているという。この一つの理由として、Amazonは通常は買い物や配達以外のメールを送信しない。そこに別のメールが届くと、受け取った人が何だろうと思ってリンクをクリックしてしまう。

◆　一時期楽天を語った詐欺メールもあったのだが、楽天の場合は無駄なメールが非常に多いので詐欺メールがそれらに埋もれてしまって効果が発揮されにくい。運送業者を語ったメールも、毎日毎日荷物が届く訳ではないので、詐欺メールだとバレてしまう。

◆　詐欺メールのタイトルとしては配達のトラブル、カード決済のトラブル、料金の請求などが多いという。リンクをクリックするとログインを求められてIDとパスワードを搾取される。他にもクレジットカード番号などを入力させる例もある。

◆　Amazonを語る詐欺メールは年間数億通も送られているのだそうだ。ドコモはメールがホンモノかどうかの判定を3月から開始している。Googleなどもやれば出来る話なのだが、利用者向けのサービスは余りやりたがらないか。Googleは自分たちの考えを押しつける事はしても、利用者の意見を聞こうとはしない。

◆　正規のメールかどうかはメーラーでも判定できるのだが、Gmailの受信にGmailアプリを使っているとすれば、Googleが動かない事には何も出来ない。アンチウイルスソフトなどでメールをチェックするものもあるが、スマートフォンでは出来ないのかな。PCの場合はメールをフックする事が出来るが、スマートフォンはどうなのだろう。

◆　SMSも一部のアプリは差出人のチェックをしてくれるが、電話番号やSMSへのアクセスをGoogleは禁じる方向なので、セキュリティアプリは作りにくくなっている。

◆　Amazonはアプリがあるので、Amaonからの連絡は全てアプリで見るようにすれば被害は防げる。Amazon自身も被害防止に関するお知らせでも出せば良いのに。楽天など、偽のメールに気をつけろという知らせに、宣伝をたっぷり書き込んで送りつけてくる。

◆　ドコモのサービスを利用するには、ドコモの事業者メールを利用し、ドコモのメーラーを使う必要がある。ドコモの場合は登録されている企業からのメールには信頼できますよとマークが付く。

◆　一般的にはHELOだとか送信元サーバのドメインチェック、SPFやDKIMなどの付加やドメインの信頼性のチェックなどもある。こうした様々なデータをスコアとして、安全・不明・危険に分けるだけでも大きな効果が期待できる。送信元が国内なのか海外なのかだけでも分かれば有用だ。

◆　詐欺メールに慣れれば無視するだけなので、Amazonを語る詐欺メールが横行するに従って利用者はお利口になっていくとは思う。

◆　メールは発信元があるので、犯人を捕まえる事は可能だ。ただし労力に見合っただけの達成感がないのだろう。警察も達成感だとか手当の金額に左右されるところが何ともアレなのだ。特殊詐欺にしたって同様で、金銭の受け渡しがあるのだから逮捕率は100％でも良いはずなのだ。


丹那トンネル（６／２０）
◆　丹那トンネルとは熱海と三島をつなぐトンネルである。開通は昭和9年だそうだ。今では東海道本線も新幹線も熱海を通るコースだが、丹那トンネルがなかった時代には御殿場を迂回したそうだ。

◆　神奈川県側から静岡県側に抜けるのに、海沿いで行くとすれば箱根を超えなければならない。しかし箱根は急傾斜地であり、通常の鉄道が登れる勾配ではない。かといって伊豆半島に入ったとしても、中央の山岳部を越えるのは至難である。そこで傾斜が少し緩やかな御殿場を経由したというのが、丹那トンネル完成以前の東海道線だった。

◆　箱根よりも緩傾斜とは言え、やはり坂はキツく補助機関車を連結して峠を越えたのだそうだ。そんな交通の便を改善しようと丹那トンネルは作られた。完成当時、清水トンネルに次ぐ長さだったそうだ。

◆　もしも丹那トンネルがなかったら、東海道本線は国府津(こうづ)から御殿場に迂回するルートとなっていて、観光地としての熱海の発展はなかったのかも知れない。

◆　丹那トンネルは難しい工事だったと言われる。活断層を横切り、大量の地下水と戦い、火山荒砂帯が工事を阻止するかのように立ちはだかる。しかし16年の歳月をかけ、トンネルは完成した。
蒸気機関車の排煙設備を付けられない事から、電車専用のトンネルとなった。

◆　政治的にも色々あったようで、工費がかかりすぎる問題だとか、地質が悪いなどでいったんは計画が中止されたとも聞く。
しかし東海道本線の輸送力増大は重要であり、ついにその難工事が開始された。大量に噴き出す地下水、火山帯と温泉の熱で変質した泥土なども工事を阻んだ。

◆　泥土は緑色に変色・変質していたそうで、地中では固い土として存在している。しかし大気に触れて水分を含むと膨張し、その膨張力によって構造体が壊れるほどだったそうだ。地中では水を通さない粘土質だそうだが、これも大気に触れて水を吸うと粘土状に溶け出し、排水ポンプを詰まらせるなどの厄介者だとある。

◆　湧水対策はエア圧を使って地下水を抑えながらの工事となったそうだ。トンネル内を加圧するので作業員も加圧された事になる。現在でも圧搾空気掘削工法は使われるが、トンネルを掘るのは人間ではなく機械である。丹那トンネルの工事に於いて、トンネル内圧力は196kPa(2kg/cm2)を超えたと言われる。

◆　丹那トンネルの難工事は、ある程度予想はされていたようだが、事前の調査が不足していた。その為に、掘り進むごとに新たな障害に見舞われた。工事期間中に36人が犠牲になっている。

◆　東海道新幹線要には新丹那トンネルが掘られた。時代も技術も違う年代故、大きなトラブルもなく掘削作業を完了したとある。既に丹那トンネルが掘られていた事により、地質などの推定が可能だった事や、湧水路として丹那トンネルを利用できた事などが幸いした。

◆　丹那トンネルの位置は熱海の先である。しかし距離を詰めようとすれば湯河原から三島に向かうコースの方が(トンネルは長くなってしまうが)良かったとも思える。しかし熱海を経由した事で伊豆半島東側の経済には大きな影響を与えたと言える。


空き地が住宅になる（６／１９）
◆　横浜で最初に買った住宅の南側は、最初は古屋が建っていた。古屋は南側すぐそばに建っていたわけではないので、日当たりは良かった。
やがてその古屋が取り壊されて広大な駐車場となり、開放的になった。

◆　そんな時にその家を売ったので、見栄えが良いというか、狭苦しい住宅密集地風ではなかった。東側は土地が高くなっていたので朝陽は当たりにくかったが、南から西の方までは開けていたので開放感があった。

◆　昨年だと思うのだが、その駐車場の土地が売られて住宅になった。大きめの家が4軒くらい建っている。建て売り風には見えないので、土地が分割して売られたところに住宅を建てたという感じだと思う。

◆　新たに住宅が出来た事で陽当たりも何もなくなってしまっている。私が売却した住宅を買った方が、庭にスチールの物置を置いたそうだ。すると西隣の人が、陽が当たらなくなって植物が枯れたと文句を言って来たという。

◆　確かに何かを置けば多少は陽当たりが悪くなるかも知れないが、そんな事を気にしたら住宅密集地には住めないのになぁと思ったものだ。それが今は南側全面が塞がれた格好である。物置の日陰所の話ではない。

◆　2階には陽が当たると思うが、1階は絶望的である。2軒目の買った横浜の家も南側には住宅が建っていた。南側には多少のスペースは空けたが、それでも1階には日は差さなかった。昼間でも照明を点けるというと多少大げさかも知れないが、冬場などはそんな感じだった。

◆　住宅街での駐車場需要は多くはない。アパートなどがあれば需要もあるが、自家用車所有率が下がっている現状では、駐車場経営は儲からなくなってしまったのだろう。アパート経営が流行っている頃であれば駐車場をアパートに転用する地主も多かったと思うが、アパート乱立で家賃下落が続く現状ではそれも難しい。

◆　住宅街では高層建造物を建てるわけにも行かず、土地を売ってしまう以外に有効な活用法がなかったとも言える。今後地価が上がる事は期待できないし、都市部集中の流れからすれば周辺部の人気は薄れてくる。

◆　今は南側が塞がれてしまったが、家が建ってから20年以上も開放的な環境があったのだから、それで満足しなければいけない。まあ、その開放的な環境から一気に陽の当たらない状況になったわけで、陽の当たらない状況に慣れるまではストレスもあるだろう。

◆　土地のスケールは違えどこうした事はどこでも起こる。今のこの山の中にしたって隣の土地には所有者がいるのだから家が建つかも知れない。太陽光発電所の話にしても同様で、これまでは手入れされたゴルフコースが見えていたのに、ある時別荘に来てみたら一面ソーラーパネルになっていた、なんて状況にもなる。

◆　それを避けるためには見える範囲の土地を買い尽くすしかないわけで、とても現実的な話ではなくなる。都市部に於ける集合住宅でも同様で、マンションが建ち並ぶエリアでは隣の棟の部屋の中が丸見えになる。しかしそれを気にしていたら住む場所などなくなってしまう。住宅密集地では眺望だとか陽当たりという言葉は意味をなさないのかも知れない。


タクシーはEVになるのか？（６／１８）
◆　いわゆるタクシー仕様車は一般車と異なっている場合が多い。足回りやボディーの補強などで、一般車の数倍の距離を走るタクシーの信頼性を確保する。

◆　安価納入でシェア拡大を行ったプリウスタクシーは、一般車をそのまま使用したそうだ。その為に足回りなどのへたりが激しく、走行安定性や乗り心地が悪いと言われる。それでもタクシー車は10万kmの走行を目安に、足回りやブッシュ類を全て交換するなどのメンテを行う。

◆　個人に売れなくなったアルファードを法人向けに拡販するトヨタだが、ボディの弱さが問題だ。足回りは定期交換で何とかなるとは言うものの、タクシー利用で年間10万キロも走行すれば、ガタピシ言い始めるのはもはや避けられないのだとか。

◆　個人に売るには厳つい顔が必須のワンボックスだが、法人には余り好まれない。現状では個人にターゲットを合わせているようだが、今後は変化するのか。

◆　過酷な利用の想定されるタクシーのEV化、メーカーは実験の場として利用したいところだろうが、信頼性の確保は車両価格の上昇になる。走行距離は200km/日程度とEVで可能なレンジにはなるものの、停車中の冷暖房使用は走行距離を短くしてしまう。

◆　タクシーが列を作り、エンジンをかけっぱなしで並んでいる姿を見かける。これがEVになれば余計な排出ガスが大きく削減できる。一般車のEV化よりも商用車のEV化の方が、無用な排ガス排出を低減できる。東京都では無用なアイドリングを規制しているが、タクシーやハイヤー、自治体の公用車などはそれを無視している。

◆　一般車の10倍の走行距離がある商用車故に、EV化による排出ガス低減も10倍になる。日本の場合は火力発電比率が高いのでEV化による直接的炭酸ガス排出量の低減は余り多くはない。とは言っても内燃機関と火力発電所では効率が大きく異なるので、送変電損失を考えたとしてもお得にはなる。

◆　宅配業者用車両のEV化が進んでいる。佐川急便は中国製のEVトラックを、ヤマト運輸はSTSのトラックを使用する。国内メーカのEV開発が遅れている現状では仕方ないことではあるが、小型軽量低価格に加えて高効率を売りとしていた日本車が使われないのは少々残念だ。

◆　自動車産業でも通信産業でも世界に後れを取っているのは、経済政策の間違いからだ。
平成の失われた30年を取り返すのは不可能に近いのかも知れない。現状に於いても、米国はいち早くコロナショックからの回復を行い、経済をプラスに持って行っている。
産業保護や複数回の一律給付金などでマインドが過度に冷えないようにした。

◆　ワクチン問題などもあって日本ではまだ先が見えてこない。先進諸国が日本より先に行く以上、絶対的時間軸で云々は別として、日本が遅れていることに違いは無い。コロナ対策の遅れは経済回復の遅れであり、ますます世界との乖離が大きくなってしまう。

◆　EV化が絶対ではないのだが、思いつきで語った46%が一人歩きをする現状では、まずは走行距離の多い産業用の車両などのEV化と、国内メーカのEV開発を持ち上げていくことが必要ではないだろうか。


PayPay収穫期（６／１７）
◆　これまで無料だったPayPayの決済手数料が有料化されるそうだ。少額決済が多い故に、手数料負担は小売店に重くのしかかる。近所のスーパーでも電子決済に対応していたのだが、今はグループオリジナルのプリペイドFelicaになった。

◆　プリペイドタイプであれば決済費用は最小で済むし、言わば前払いが起きるのでイニシャルコストの回収が出来る。ガソリンスタンドなどで、プリペイドカード払いで値引き額が大きくなるのもこの為だ。また残高を放置して失効する可能性もあるし、プリペイドカード紛失によるゲインもある。

◆　一々チャージが面倒なのだが、レジでの支払時にチャージと支払いが同時に出来る。例えば2,931円分の買い物をしたときに、3千円を渡してお釣りを溜めておくみたいな使い方だ。

◆　これはこれで良いのだが、カードを持ち歩かなければならないのが最大の欠点である。スマートフォンに入れられれば良いが、現状では不可能だ。スマートフォン用のアプリでは残高確認だけが出来る。

◆　電子決済用のレジは多くのフォーマットに対応しているので、○○Pay用にと導入した決済システムのレジ部分は、プリペイド決済などにも使用できる。

◆　独自の、或いはグループで発行するプリペイドカードへのシフトは、比較的難易度が低い。しかしシステム的に完璧にするにはカネがかかるようで、近所のスーパーも申し込みは紙ベースのみという、古風な感じだ。
紛失時に備えてなのか何なのか、本人確認も必要だった。

◆　PayPay加盟店は順調に増えているようだが、手数料有料化の影響がどう出てくるのかは興味深い。クレジットカードの手数料さえも気にするほど日本の経済は弱い。使える場所が無くなることはないが、少し前までは使えていたのに今は○○Payが使えない、みたいな所が増えるのかも知れない。

◆　ソフトバンクはPayPayの呼称を気に入っているようだが、世間の評判は余り良くない。決済音が恥ずかしいとか、PayPay銀行なんて恥ずかしくて言えないみたいな声を聞く。呼称だとかIDだとかは、十分に考えて決めるべきものだ。

◆　呼称だとかデザインだとかで損をしているものは沢山ある。逆に機能や性能は褒められたものではないのに、デザインが良いとか色合いが良いなどで売れる商品もある。まあ、何が好まれるかなど中々分からない訳で、それが狙い撃ちできれば苦労はないのだろう。

◆　LINE Payの決済音がぺいぺいになったことは以前に書いたが、来年には完全統合される。そもそもLINEとヤフーでは同じようなサービスがあり、競合する。銀行然り、証券然りだ。このあたりをどう運用していくのか。ソフトバンクがLINEを買収した途端明らかになった、中韓セキュリティ問題。

◆　LINEは韓国問題をひた隠しにしていたのに、あっさり白状する羽目になってしまった。ソフトバンクはLINEの価値が欲しかったのではなく、競合がなくなればそれで良かったのだから、LINE自体の価値が下がろうとも余り気にはならないかも知れない。


地代と電気代で携帯電話料金は下がる（６／１６）
◆　携帯電話の料金低減には、基地局のランニングコストを下げる必要がある。基地局のランニングコストは地代と、電気料金と、通信回線の料金が大きい。

◆　例えば電力だが、平均消費電力を500Wとしても全国で約100万基地局があるのだから、総消費電力は500MWにもなる。日本の電気料金は高いので、まずこれを諸外国並みに下げることが必要なのだ。

◆　ドコモなどでは基地局にソーラーパネルを設置するなどしているが、中々自給という訳には行かない。もう一つのコストが地代・家賃である。
日本中の全ての土地には持ち主があるので、そこを使うには地代が必要だ。電柱は月額2千円前後なのだが、携帯電話基地局となると価格が上がる。

◆　ビルの屋上なども使用料がかかり、地域にもよるが年間数万円から、地価の高いところであれば100万円以上かかる。以前にも書いたが、最近では携帯電話基地局設置による収入をビルの管理費やマンション管理費に充てる例も増えている。

◆　以前は嫌われ者だった携帯電話基地局だが、今ではそれを誘致するマンションもあるくらいだ。携帯電話基地局の設置を希望するマンションやビルが増えると、設置コストも安価になる。逆にいくつもの事業者で競合が起きるような貴重な場所では、自ずとその料金も高くなる。

◆　都市部に於けるビルの屋上の賃料はなかなか下げることが出来ないが、コンクリート柱型基地局を公道に設置するのであればコスト低減は可能だ。ただし電力線などとの緩衝が問題になる。

◆　今後セルサイズを小型化する動きは更に強くなり、超高周波数帯の利用と合わせて基地局数は膨大になる。美観のために地下送電をと言っているのに相反するように、携帯電話基地局が乱立する日がやってくる。

◆　電力線と違ってアンテナを地下に設置することは出来ない。機器類は地下に設置できたとしても、アンテナ本体だけは空中でなければいけない。超高周波数帯では直接波を扱うことになるので、言わばアンテナは見える位置になければいけなくなる。

◆　ただ周波数が高くなればアンテナは小型化できるので、目立ちにくい大きさにになる可能性はある。現状ではトランシーバーのジュールとアンテナを一体化していて、トランシーバーの大きさや放熱の関係である程度の体積が必要だ。

◆　アンテナとトランシーバーモジュールを一体化するのは、ケーブルで接続するとそのロスが膨大になるからである。
トランシーバーモジュールも年々小型化されているので、5Gが全国で使われるようになる頃にはタバコの箱サイズになっているかも知れない。

◆　電柱や標識用のポールに携帯電話基地局を付ける案は古くからあり、PHSでは電柱に基地局を取り付けていた。しかしASTELが倒産し、それを買い取ったYOZANは、電力会社から基地局撤去費用を取得しながら基地局撤去を行わなかった。

◆　電力会社は、他人の持ち物である基地局を勝手に撤去することが出来ず、まさに宙に浮いた基地局となった。こうしたトラブルがあった為、場所貸しに慎重になる事業者が多い。


MVNO乗り換えは瞬時に完了（６／１５）
◆　mineoからOCNモバイルONEへ変えた。申し込んだのが木曜日の夜、SIMが送られてきたのが日曜だった。mineoを申し込んだ時もMNPだったのだが、もう何年も前だったので手続きがどうだったか忘れてしまった。

◆　今回は、OCNをアクティベートすると、その場で切り替わると案内された。アクティベートする前にSIMをスマートフォンに入れるとアンテナピクトは立たなかった。圏外表示がされる訳でもない。

◆　アクティベートするためには通信路が必要なので、スマートフォンしか持っていない人は移行前のSIMでOCNをアクティベートする必要がある。OCNのページはPC用のレイアウトなので、スマートフォンでは見にくい。

◆　アクティベートが完了するとOCNのSIMが使えるようになり、mineoのSIMが使えなくなる。切り替わりに時間はかからない。SIMを入れ替えてスマートフォンが再起動する間に切り替わった。

◆　オリコンの調査によると、OCNモバイルONEのシェアは10%程度だそうだ。シェアトップはLINEモバイルで、LINEユーザの多さが利用者の多さにつながったと言える。特に若年層では40%を超えるシェアがある。

◆　MMD研究所(2021年3月の調査)では楽天モバイルがトップシェアだと調査結果を出していたが、オリコンの調査(2021年3月)では[その他]に入ってしまっている。

◆　満足度調査にしても、MMD研究所では楽天モバイルがトップだが、J.D.パワーの調査だとトップはドコモになる。MVNOの満足度調査も、MMD研究所のデータだと楽天がトップだが、J.Dパワーのデータではmineoがトップで楽天は6位である。なおソフトバンクもYモバイルも満足度は低かった。
決算は好調だったソフトバンクだが、今やその牽引力はYモバイル頼み、しかしYモバイルの評価も落ちつつある。

◆　MVNO各社の決算を見ると、増収増益の事業者が多かった。平均純利率は10%を多少下回る程度だった。MNOの利益が20%で多すぎると言われた訳だが、MVNOもそこそこ儲かっている訳だ。

◆　MVNO全体の市場規模は約3.5兆円と大きい。ただし伸び率は数パーセントと言ったところであり、更なる市場規模の拡大には期待が出来そうにない。こうした事からも、統廃合など自然淘汰が進む可能性がある。

◆　特に今年は価格競争が激化傾向にあり、加入者の流動性も上がりそうだ。MNOは実質的に価格競争が起きていない訳だが、MVNOはそうではない。高品質低価格を求める利用者はMNOよりもMVNOに多いと言える。

◆　アクティブシェアではドコモが35%、auが24.5%、ソフトバンクは17.5%とドコモの半分だったのはMMD研究所のデータである。楽天モバイルのシェアは4%となっている。総契約者数から計算すると楽天モバイルの契約者数は7.5百万人と大きく出る。一方でドコモの契約者数は約6.5千万となるが、TCAのデータでは約8.2千万(MVNO含む)である。

◆　来年の今頃に各事業者のシェアがどう動いているのか、それとも動かないのかは興味あるところだ。MVNOでは価格差が明確になったための移動が起きるだろうが、これによって更に価格競争が激化する可能性がある。


キャリアショップは儲からないのか？（６／１４）
◆　分離プランとは通信通話契約と端末販売を分離することである。通信だけの契約、端末だけの購入が可能になる仕組みであり、誰にでも売るのであれば端末の価格は自由に設定出来る。しかし契約者にのみに特別な値引きを行うとか、新規加入者を優遇する場合に於いては2万円までしか値引きは出来ない。

◆　総務省はこうしたルールが徹底されているかどうかを覆面調査した。その結果ドコモショップの22.2%、auショップの29.9％でルールが守られていなかった。ソフトバンクショップは9.3%と割合が低かった。

◆　ショップが言うには、事業者からの卸値が高いので、端末単体を売ったのでは儲からないからだという。本当だろうか。もしも販売店が利益を取らずに販売すれば、それは贈与と言うことになる。これでは営利企業になり得ない話になってしまう。

◆　以前にも書いたが石川温氏はMNOの値下げには反対の立場のようだ。MNOが十分な利益を得られないと、新規技術開発に影響すると言っている。しかしこれは誤りで、開発費などの経費を除いた利益が多いんじゃないのと総務省は言っている。その一方でMVNOへの卸価格の値下げには賛成のようだ。MNOの利益を利用者に還元するのには反対で、MVNOに還元するのは賛成と言うことか。

◆　同氏はこちらの記事でインセンティブプランを復活させても良い的に書いている。インセンティブプランが復活すれば、再びApple税を取られることになる。更には、それこそ設備投資や開発費を削ってApple税の原資に充てるみたいな事も考えられる。

◆　同記事の中で『2万円制限なんて無用なルールを作るからこそ、「非回線契約者にも売れ」とか、挙げ句の果てには「覆面調査」なんていう時代錯誤な取り組みも必要となってくる。』と書いているが、たぶん勘違いだ。非回線契約者に売る分には値引き制限はない。定価を下げれば良いだけの話だからだ。

◆　あくまでも特定の回線契約者に売る場合の値引き制限が2万円と決められただけである。既存契約者には5万円で売るよ、非回線契約者にも5万円で売るよ、でも新規加入者なら3万円で良いよと言うのが2万円の値引き制限の真相だからだ。

◆　キャリアショップが端末販売で儲からないというのであれば、端末販売をやめれば良い。そこに謎の頭金を設けたり、販売手数料を取ったりするから、余計にややこしくなる。メーカーは端末をオープンプライスにして、キャリアショップは自由な価格で売れば良い。そこに正当な競争が生まれる。

◆　沢山売る店には安く卸し、少ししか売らない店には卸値が高くなる。そうすることで一般家電製品のように、販売競争が起きる。何でもかんでも事業者が囲い込む時代は終わった。自動車ディーラーが儲からないから、系列だけではなく他のメーカの車種も扱うみたいな、キャリアショップの場合は契約などにも絡むのでそう簡単にはいかないにしても、自由競争でなければ生き続けられない業種になりつつあるのだ。

◆　更に言えば、携帯電話利用者はキャリアショップの経営を守るために存在しているのではない。経営が苦しかろうが何だろうが、それは店側の問題だ。そして店の運営がルール通りかどうかを総務省が調査するのも間違っていない。
それが公平性の確保だからだ。


MVNOはどこが安いのか（６／１３）
◆　OCNモバイルONEに事業者を変更したことは先日書いた。勿論OCNが最安値と言うことではない。音声＋1GバイトでOCNより安いのはLinksMateの737円がある。

◆　逆にOCNの3Gバイトプランである990円で比較すると、nuroモバイルは5Gバイト使うことが出来る。1GBプランではOCNの770円よりわずかに高い792円ではあるが、nuroモバイルは3Gバイト使える。

◆　価格比較サイトなどを見るとBiglobeも安価な部類に出てくるが、1年が経過すると価格が上がってしまうので注意が必要だ。しかもその1年間も特別安価ではなく、OCNと同価格なのだ。

◆　データプランだとLinksMateが1GBで385円と安い。b-mobileとイオンモバイルが528円でそれに続く。5GBだとnuroモバイルの825円が安い。従来はデータ契約で使っている方が多かったが、今はプライマリ契約用にMVNOを使う人が多く、音声付きの方がメインになっているのだとか。

◆　20GバイトだとLIBMOが1,991円と安いのだが、20Gバイトも使うユーザであればMNOの方が速度が出るので快適だ。MNOの大容量プランが安くなった現在に於いて、MVNOのメリットは小容量契約に限られると言って良いのかも知れない。

◆　ドコモだと1Gバイトまでのプランで3,278円かかるのだから、これをOCNに変更すれば年間で3万円も節約が出来る。通信速度が遅くなるのは我慢しなければいけないが、節約額としては大きなものになる。ARPUを下げたくないMNOとしては、1Gバイトでも20Gバイトでも3千円みたいな値付けになっている。

◆　菅総理がもう少し頑張ってくれれば、小容量プランの値下げが起きるかも知れない。ただ支持率とか、コロナ対策とか、地方選で自民党が負けている現状を見ると、次期総理の椅子は難しいのかなと思わないでもない。更には放送関係のごにょごにょもあったし、民間に口出しのしにくい状況を自ら作り出したと言える。

◆　ドコモがNTTの完全子会社になった訳で、余りデータを使わない加入者をOCNが吸収しようと言うことはあるかも知れない。OCNモバイル部門での利益が少なかったとしても、グループ全体で加入者数が稼げていれば良いという考え方だ。

◆　端末販売は同グループのgooSimsellerがある。goosimsellerは以前に、端末販売で利益を出すつもりはないと言っている。これは端末の安価販売でOCNモバイルを売る事が目的となっている。更にOCNモバイルでも利益が余り出ないとなると、NTT全体として加入者を集めることに意味があるとなる。

◆　加入者が増えないとスケールメリットが出ないので、特に通信の世界は厳しくなってしまう。例え加入者が100人しか居なかったとしても、全国各地に基地局を建てなければならない。それら基地局や地上系の設備を有効に使うには、加入者数が必要になる。こうしたことを考えると、ドコモ加入者の半分ちょっとしか加入者がいないソフトバンクは、設備の利用効率が良くないことになる。

◆　地上系通信路もドコモやKDDIは自前で持っているが、ソフトバンクは殆ど持っていない。
これは楽天モバイルに於いても同じだし、加入者数の少ない楽天モバイルは更に効率が悪い。流動性の低下した現状に於いても、加入者獲得に向けて、各社は懸命だと言える。


ATM利用料値上げ（６／１２）
◆　三菱UFJ銀行と三井住友銀行は、セブンイレブンに続いてローソンのATM使用料も値上げした。三菱UFJ銀行は特定の日に関しては利用料を無料とするが、それ以外平日昼間は従来の110円から220円と2倍に値上げした。

◆　これはATMの利用料分負担が大きかったからで、致し方ない部分はある。
しかし考え方によっては、銀行が自ら支店や出張所を作るよりも安価だったはずだ。提携ATMだから有料ですというのはごく当たり前な感じはするのだが、そもそも支店がないのが悪い。その不便さをカバーするために提携ATMを使わせて貰うとすれば、それは銀行の都合である。

◆　現金の扱いは難しい。ATMの管理も当然難しい訳だし、現金を運ぶ難しさもある。現金という危険物を取り扱うには、それなりの業者が必要になるからだ。中国などで電子決済が主流となるのは、現金扱いを排除する事によるメリットが大きいからだ。

◆　電子決済で手数料を取られたとしても、現金を扱うことによるコスト負担よりも安価だとすれば、店舗などは電子決済を採用する。日本の場合は労働者の管理が良く出来ていることもあって、現金の扱いを普通に行える環境がある。

◆　街中に点在する自動販売機も、治安の悪い国の人から見れば、路上にカネの入った箱が置いてある位の存在になる。今でこそロックが厳重になったが、従来は自動販売機をこじ開けることすら出来てしまう程度の作りだった。

◆　非現金化社会になれば、現金の必要性が低下する。銀行の口座から直接電子マネーに資金を移動し、その電子マネーで買い物をすれば良い。現時点に於いてもクレジットカードは同様の仕組みであり、クレジットカードや電子マネーの使える場所が増えれば現金需要は自ずと減少する。

◆　これに加えて現金を口座から取り出すのに必要な手数料が高額となれば、カネを使うためにカネを払わなければならない状態になる。現状でも手数料が220円かかるので、5千円を引き出したとしても4.4%になる。消費税率が云々と言っている場合ではない。

◆　だからといって一度に引き出す金額をリミットいっぱいという訳にも行かないだろう。近くに銀行があれば銀行のATMを無料で使うことが出来るが、時間帯によっては手数料がかかる。ATM手数料ではないが、従来は同一銀行宛の振り込みは無料で出来た。それが無料で振り込みが出来るのは同一銀行の同一支店のみとなり、今はそれも有料の所が増えた。

◆　逆にネット銀行などでは不特定条件下ではあるが、手数料を無料にしたり減額している。こうした部分で従来型の銀行からネット特化銀行へのシフトが進む。ネット銀行の場合は、基本的には店舗がないので提携ATMしかない。そこで月に何度かなどの条件を付けて引き出しを無料にしている所もある。

◆　コンビニ系のネット銀行は、コンビニのATMが利用できるので便利だ。全国に6万近い店舗があるのだから、それこそ銀行のない町にもコンビニはある。郵便局が2.4万くらいなので、コンビニの数の多さが分かるだろう。コンビニのATMでカネが引き出せることは、銀行にとって必要なサービスだ。今や海外の銀行からもコンビニのATMでカネを引き出すことが出来る。


ガム電池とBL-5C（６／１１）
◆　ガム電池は1985年頃に、SONYがポータブルオーディオプレーヤ用に販売を開始したものだ。それまでの単三電池や単四電池よりも薄型であり、機器の小型化に貢献した。

◆　最初に開発されたものはNC-5WMなのだが、SONY以外にも独自規格で電池を作ったメーカもあった。SONYでも、少なくとも2種類のガム電池がある。シャープも独自規格で電池を作り使っていた。シャープのものは電極が片側に出ていた(内部は2本直列？)気がする。

◆　ガム電池を使う機器が製造されなくなり、ガム電池も消滅していく。古い機器を使っている人は困るだろうが、これも時代か。ガム電池の価格や入手性の問題を解決するために、当時のウォークマンなどでも単三乾電池或いは単四乾電池用アダプタが付属していたりした。

◆　ガム電池は基本的には二次電池だったので、出先でバッテリーが切れるとどうにもならなかった。後に一次電池タイプのガム電池も発売されたそうだが、私は見たことがなかった。

◆　そんなガム電池と型番は似ているが、形状は異なるLi-ionバッテリーがBL-5Cである。この電池はポータブル機器などによく使われていて、入手性も悪くはない。容量が1.5Ahとさほど大きくはないのでスマートフォンには使えないが、ノキアの従来型携帯電話には使われている。

◆　スマートフォンも電池を複数搭載するモデルがあるので、もしかしたら今後ローエンドスマートフォンで使われたりするのかも知れない。世の中からNi-MHバッテリーが消え、二次電池と言えばLi-ionと言われる日も近いのかなと思う。

◆　単三電池を2本使用する機器なら、2本の電池を直列にするか並列にするかを切り替えれば、Li-ionバッテリー化する事が出来る。利用者に切り替えさせるのは危険なので、メーカ仕様として変更することにはなる。

◆　Ni-MHバッテリーは充電が面倒だしメモリ効果がある。充電はΔtやΔVの検出が必要だが、トリクル充電ではこれが難しい。対するLi-ionの場合は、定電流・定電圧充電でOKなので回路も簡単だ。電池を長持ちさせたければ充電終始電圧を規定より0.1V下げれば良い。

◆　BL-5Cは中華ラジオやトランシーバー、デジカメなど広く使われている。角形Li-ionバッテリーのスタンダードとして多く使われれば、バッテリーの価格も更に下がる筈だ。まあ現状でも千円くらいのものなので、凄く高価という訳ではないが、同容量の18650なら100円で買えるのだから価格差は大きい。

◆　Li-ionバッテリーは材料コストが云々と言われるが、これを見る限り量産性の方が価格に対するインパクトが大きいのだと思う。バッテリーユニットとなるとBMSのコストも加算されるが、BL-5Cは単体電池だ。

◆　BMSの性能も、どこまで追求するのかという話になる。ダイソンのバッテリーは1セルごとのマネジメントになっているが、セルごとに特性(容量)を測ってみると、ダメなセルと使えるセルのあることが分かる。BMSが完璧でも、Li-ionバッテリーそのもののばらつきで寿命や内部抵抗が変わる訳で、それを直列で使うのだから色々と厄介だ。


アカウント凍結が増えている（６／１０）
◆　GooglePhotosが有料化されることは以前にBlogにも書いた。無料だから使いなさいよと、勝手にスマートフォン内の写真を持っていくGooglePhotosであり、GoogleはGooglePhotosをプライマリストレージだと主張する。

◆　他人の写真を勝手に持っていき、その中に子供の写真でもあればアマウント凍結の危険がある。子供の写真は一部の国では公開が禁じられているそうで、GooglePhotosは写真撮影者の著作権を主張できないので閲覧を受ける。

◆　と言っても人間がチェックしている訳ではなく、Google自慢のへっぽこAIが行っている。GooglePhotosやYoutubeにアップされた画像に、GoogleAIが気に入らないものが混じっていると、アカウントが凍結される。

◆　子供の成長記録の写真などをGooglePhotosに保存している方だとか、動画を限定公開設定でYoutubeにアップしている方は、アカウントが凍結される可能性が高い。
誰が何と言おうとも、GoogleのAIが子供の写真を児童ポルノだと判断すれば、アカウントは永久に凍結される。

◆　アカウントが凍結されると、そのアカウントの全てのサービスが使えなくなる。Mailもスケジュールも、全てアウトだ。そもそもログインが出来なくなるので、データを取り出すことも不可能になる。被害者が増えて裁判でも起こさない限り、この方針は変わらないだろう。

◆　しかも何が規約に違反したのかは明確にされない。気に入らないから消しました、ハイ終わりである。規約に違反している画像などがあれば、それを削除するからと言ったところでGoogleは聞く耳を持たない。

◆　アカウント凍結には異議を申し立てることも出来るが、大抵は定型文が送られてきて終わりだ。「アカウント停止に関する異議申し立てのご連絡をいただきありがとうございます。ご意向に沿えず残念ですが、｛サービス名が入る｝コミュニティガイドラインと利用規約に基づいてお客様のアカウントを引き続き停止させていただくことになりました。」
◆　異議の申し立てを人間がチェックしているのかどうかも不明だ。へっぽこAIがチェックし、新鮮なワードでも含まれていれば人間に送るのかも知れない。それ以外の一般的な文言であれば、AIが定型文を送って終わり。人間の目に触れることすらないのかも。

◆　安全性を多少でも上げたい時には、サービスによってアカウントを使い分けることである。GooglePhotosはこのアカウントで、Youtubeはこちらのアカウントで、メインで使うメールはこれでという具合にだ。こうしておけば、アカウントの凍結にあったとしても、全てが無くなってしまう訳ではない。

◆　動画や写真などが一瞬で消えてしまう訳で、アカウントが凍結されればそれを取り出すことも出来ない。そもそもGoogle系のサービスにアップロードした時点で、そのデータの所有権はGoogleに移るんだったかな。なので、Googleとしては自分の持ちものを消しただけと言うことになる。

◆　私はGooglePhotosは使わない設定にしてあるので、アカウント凍結の可能性は低いと思う。ただ凍結は、警告もなく突然行われるそうなので油断は出来ない。アカウントが凍結されれば、当然ながら失うデータは少なくはない。ただメールはPOPアクセスで読み、メーラが蓄えているので消失の危険は無い。


恐怖症とはどんなものか（６／９）
◆　私は高いところが嫌いである。何度も書いているが、いわゆる高所恐怖症だ。おそらくは子供の頃に、高いところから落ちそうになった事が原因ではないかと思う。と言っても若年の頃から高いところが怖かった訳ではない。

◆　何がトリガーになったのかは分からないが、今思い起こしてみると自分が高いところに居るのが怖いと言うよりも、高いところに何かがあるのを見て恐怖を感じるみたいな事が最初だったような気がする。

◆　例えばビルの非常階段の上の方に空き缶が置かれているみたいな、これは一つの例でしか無いが、それが落ちそうなのを不安に感じたりする。自分が高いところに上って落ちそうになっているという状態で無くても、それを想像させるようなイメージがあれば恐怖を感じる。

◆　逆にビルの高層階に居たとしても、そこに危険性が感じられなければ恐怖は感じない。ようするに頭の中の出来事だけの問題だ。以前に幻覚が見えるという人と話をしたことがあった。幻覚が何故幻覚だと分かるのかというと、実際にはあり得ない状況が見えるからなのだそうだ。

◆　例えばドアの鍵穴から人が出てくるとか、塀と電柱のわずかな隙間に人が立っているとか。物理的にあり得ないことが見えるので、それが幻覚だと判断できると言っていた。もっともそれが判断できないくらいの人も居ると思う。

◆　度々話題にする事のある、ライブ配信者氏は覚醒剤を使用して幻覚を見たという。大勢の人が自分を追いかけてくる幻想を見て、自動車専用道路に裸足で逃げ込み、警官に捕まったそうだ。これはそれが幻覚かどうかなど判断できず、追っ手から逃げる為だけに必死になっていた状況だ。

◆　高所恐怖症にしても閉所恐怖症にしても、幻覚が見える訳ではないが恐怖感としては似たようなものなのかなと思う。高いところに上って落ちたら大変だと思うとか思わないではなく、単に足がすくむ。何かを考えて恐怖につなげると言うよりも、もっと直接的な感じがする。

◆　高い場所に立つことは出来なくても、掴まる何かがあれば何と言うことはない。気の持ちよう一つというか何というか、不思議なものである。閉所恐怖症の人も、もしかしたら鏡張りの部屋なら恐怖を感じないかも知れない。或いは狭い場所でも、いつでも脱出できるドアのノブに手をかけていれば大丈夫とか。

◆　高所恐怖症でも生活に支障は無い。まあ吊り橋の端の方に行けと言われるとちょっと嫌だが、丈夫な構造物であることが分かっているので大丈夫と言えば大丈夫だ。ビルの屋上だって展望台だって、観覧車だって大丈夫だ。しかし電柱の上に上れと言われるとかなり嫌だ。電柱は強度があることは分かっているが、本来登るものではないので嫌なのである。

◆　立木に登れと言われるのはもっと嫌だ。木は不安定で折れるかも知れない、落ちるかも知れない。例え安全帯があったとしても、そうとう(気持ち的に)頑張らないと木には登れない。物理的に云々ではないのでVRでも恐怖は感じられるし、映像でも恐怖を感じられる。

◆　レモンや梅干しを見て酸っぱさを感じ、唾液が出るのと同じ様なものだ。もはや条件反射と言っていいかも知れない。


中国市場のものすごさ（６／８）
◆　中国は人口が約14億人と多いので消費が多い。経済成長率も高いので、作れば売れる状態とも言える。
日本に於ける高度経済成長期のように、株価も地価も物価も給料も無限に上がっていくのではないかと思えるほどの成長を見せる。

◆　かつてPHSがサービスされていた頃、中国市場がそれを牽引した。中国などアジア諸国に輸出されたPHSは、中国において1億加入に迫った。しかし急速に市場は衰退することになる。中国はTD-LTE化に舵を切り、PHS用の周波数帯をこれに使った。中国市場の急速な衰退は、PHS用のデバイスの入手難を招いた。

◆　当時TD-LTEとは何だ的な存在であり、果たしてうまく通信が出来るのか？規格化はどうなるのかと言われていた。しかし今はUHF〜SHF帯に於いてはTDD方式が使われている。その頃から中国市場の大きさは意識されていた。

◆　今は4Gから5Gへの転換期となっている。日本ではエリアの広がりも限定的だが、中国市場は熱い。スマートフォンは作れば売れる状態で、特に5G対応モデルへの代替需要が大きくなっている。中国市場に於けるスマートフォンの販売台数は、年間数億台に達する。

◆　沢山売れるので部品の価格も下がり、製造原価が下がるので国際競争力が出来る。生産技術や信頼性も年々向上し、新技術や新機能がどんどん搭載される。
かつて日本が得意とした、小型軽量低価格の量産技術が、今は中国のものとなってしまったかのようだ。

◆　経済的にも強くなった中国は、周辺地域のへの影響力、支配力を強めようとしている。以前に中国は米国に対して、ハワイより西は中国のもの、ハワイより東をアメリカのものとする的提案をしたことがあったとか。

◆　経済的にも軍事的にも、遠くない将来日本は中国に支配されてしまうのかも知れない。いや、既に製造業は中国に完全に食われてしまっている。この点は何度も書いているが、経済政策の誤りとしか言いようがない。世界に取り残されたその隙に中国が強さを増してしまった。

◆　今更言ってもどうにもならないが、日本の景気が中国や米国並みに回復していれば、5G後進国などと言われることもなかっただろうし、EV化も世界に先駆けていたかも知れない。

◆　好景気の頃に世界中を買いあさった日本人が、今や中国や韓国に買いあさられてしまっている。メガソーラーの件でも韓国資本が攻め込んできている。表向きは日本企業を装うが、その中身は韓国企業だったり韓国ファンドだったりする。

◆　楽天は中国から出資を受けている訳だし、しかし三木谷氏は暢気に、何がいけないのか分からないと言っている。楽天の場合は資金不足だから仕方がないというか、情けない状態になってしまっている。シャープももはや台湾企業になってしまったし、自動車メーカーがなくなってしまったイギリスのように、日本の製造業はなくなってしまうのか。

◆　従来電子部品の多くは日本製が使われていた。極度な円高の時に韓国製の電子部品が入ってきたが、シェアは余り取れなかったようだ。国内大手企業が韓国製を厚かったのだが失敗している。それが今は電子部品も中国製になっている。


不安定な中華Webカメラ（６／７）
◆　南東と南西のタイムラプスを作っている中華Webカメラ、南東を映している方は度々停止したのでハードウエアタイマを使って定時ON→OFF→ONを行っている。運が悪いとタイマーでの制御の間にWebカメラが暴走して画像が映らなくなる。しかしこれ以外に対策のしようが無いので仕方がない。

◆　南西カメラは電源を入れっぱなしで使っていたのだが、先日見たら画像が映らなくなっていた。これがたまたまなのか、南東カメラ同様に不安定なのかは分からない。この時は気づいたから手動でリセットしたが、気づかなければ何日も放っておかれることになる。

◆　南西カメラは、少なくとも1ヶ月以上は動作していたので、外的要因によって不動になったのかバグなのかはよく分からない。外的要因と言っても雨が降った訳でもなければ雷鳴が轟いた訳でもない。温度が関係するとなればこの先夏を乗り切れないことになる。

◆　画像が何分も送られてこない(通常は30秒に1枚送られてくる)事を検出してアラートでも出そうか。これとIFTTTを組み合わせてスマートコンセントを制御すれば良いのだが、それより中華Webカメラを買い換えた方が良いな、なんて思う。

◆　このカメラが唯一無二であれば何としてでも使うが、決してそうではない。
下手をしたらスマートコンセントを買う価格でWebカメラが買える。と言うことで、次に考えるのは南東カメラと同時にON→OFF→ON制御にしてしまうことだ。

◆　南東カメラ用には12V/2Aの電源を使っているので、2台のカメラの電流をまかなえる。南東カメラ用のACアダプタが不調で、12V/2Aのものに交換したのだ。オリジナルのACアダプタは1Aのものなので電流は足りるという訳だ。

◆　Webカメラは中華ものも含めて色々使っているが、このVIKCAMは近年希に見る不安定さである。Webカメラの多くは内部でOSが動いていて、HTTPやFTP、NTPなどはOSの機能に任せている。
普通に考えればOSごとクラッシュしてしまう可能性は低く、アプリケーションレベルで強制終了するなどではないかと思う。

◆　長期にわたって売られるものなら改善もされるのだろうが、半年後には新しいモデルになって旧モデルは廃止とか、下手をしたらメーカー自体が無くなってしまうこともある。中華でも名の知れたメーカーは増えてきているのだが、いわゆるメーカー品は信頼性と引き換えに価格は高い。

◆　この2台のカメラは、HIKVISIONのカメラよりも画質が悪い。色も少し変だし解像度も低い。赤外線モードへの切り替えがうまく行かないのか、画面が紫色になる事もある。これは赤外線補助光をいったん消すと直ることが分かった。カメラのモードを変えるのではなく、単に赤外線LEDをいったん消して再びONにすると直る。

◆　カメラのモードを切り替える訳ではないのだが、赤外線補助光LEDの制御とカメラ制御の何かが関係していることになる。中でいくつかのプログラム下別に動いている可能性もある。同じシリーズでパンやチルト或いは音声伝送が可能なものもある。

◆　Telnetでカメラにログインできないかと、いくつかのポートでアクセスを試みたがよく分からなかった。


mineoからOCNへ（６／６）
◆　MNOの値下げはMVNOの値下げを誘った。雨後の竹の子の如く増えたMVNOは手っ取り早く利益を稼げた訳だが、MNOの値下げによって利益率は減少することになる。

◆　mineoはいち早く値下げを発表し、通話付きプランの月間1Gバイトデータの料金を1,298円に下げた。しかしその後各社が値下げ競争を行い、OCNモバイルONEは通話＆1Gバイトのデータで770円となった。

◆　mineoは更なる値下げはせずに品質向上を行うと言っていたのだが、通信速度は改善されなかった。もしかしたら今後改善されるのかも知れないが、少なくとも現時点ではmineoよりOCNの方がパフォーマンスが良さそうなので、乗り換えることにした。

◆　OCNはスターターキットを購入する必要があり、Amazonで300円かかった。アクティベイトコードだけなのだから、電子送付で無料にしてくれたら良いのに。
mineoはMNP転出手数料は不要になったので、解約にカネはかからない。mineoは繰り越しが出来たりで便利に使っていた。当初は3Gバイトのプランだったのだが、毎月の繰り越し分が利用分より多い状態が続いたので、1Gバイトのプランに変更した。

◆　当時は3Gバイトのプランと1Gバイトのプランの価格差が少なく、1Gバイトのプランが割高だったのだ。と言っても使わないデータを取っておいても仕方がないので1Gバイトのプランに変更した。旧3Gバイトのプランが1,510円で、新1Gバイトのプランが1,298円と多少安くなった。

◆　OCNモバイルONEは、旧プランでは3Gバイトで月額1,452円だった。mineoより多少安かったが大きな違いではない。しかし値下げ後は3Gバイトで990円なのだから安い。音声付き1GバイトのプランはLinksMateの737円が最安値かも知れないが、LinksMateを良く知らないのでOCNモバイルONEにしたと言う訳だ。

◆　最近はMVNOも縛り無しになっているので乗り換えにカネはかからないのだが、手間はかかる。それこそe-SIM全盛になれば話は早そうだが、今はそうではない。MNPの手続きやら何やらも必要になる。限界まで節約するためには解約のタイミングも考える必要がある。

◆　今回は乗り換えによる節約効果が528円と大きいので、そこまでの手間はかけなかった。両方の料金を取られたとしてもやがて元は取れる。これが月額100円位の違いだと、乗り換えに伴う料金を取り返すのに時間がかかる。

◆　OCNモバイルONEはスターターキットがあれば無料という訳では無い。SIM手配手数料だかなんだかが433.4円かかる。従来SIM関連費用は初期費用の中に入っていたが、初期費用無料化などの流れで別途徴収するようになった。

◆　OCNモバイルONEをIE11から申し込んだらエラーになった。画面には電話でお問い合わせくださいと表示されたので、表示された番号に電話をした。しかし10分を経過してもつながることは無く、OCNはコロナのせいで電話が込んでいると言っていた。

◆　電話の待ち時間にChromeから再度申し込みをしたら、これはうまく行ったので電話を切った。SIMは後日郵送、SIMをセットしてアクティベートすれば移行は完了となる。


コストコに見るビジネスモデル（６／５）
◆　コストコは約4千円から約1万円の年会費を必要とする、会員制の量販店である。世界12カ国で800店舗以上を展開するコストコは、順調に売り上げを伸ばしている。

◆　コストコ米国のホットドッグは$1.5だそうで、30年間値上げされていないのだそうだ。日本の場合は30年間物価上昇率がゼロに近いという、平成不況に見舞われていたのだが、米国はそうではない。

◆　リーマンショックからも脱することが出来、このコロナ禍においてもGDPは上昇するという、経済の強さを政府が支えた。米国の考え方は特に奇抜なものではなく、景気対策には減税と予算の拡大という基本的なものであり、それに加えてコロナ化に於けるマインドの冷え込みを防ぐために、複数回の定額給付を行った。これによって景気は上向き、税収は自然に増加する。

◆　景気拡大の中でも値上げを行わなかったコストコなのだが、それが好感されて会員が増えたとも言われる。何故コストコに年間$60もの会費を払うのかと問えば、冗談交じりに$1.5のホットドッグを食うためさと答える人も居る。例え年間100個のホットドッグを食べたとしても、ホットドッグ代に会費を加算すれば実質$2を超えてしまうのにだ。ホットドッグを食う為だけにコストコ会費を払っている訳ではないだろうけれど。

◆　コストコの収益構造を見ると、粗利が約1割しかない。物販だけでの営業利益率は1%というのだから、赤字ではないけれど儲かっていないことになる。所が会費の分を上乗せすれば、利益は一気に16億ドルにまで跳ね上がる。そしてこの会費は物販よりもずっと安定した収入になる。

◆　Amazonのプライム会費も同じ様なものかも知れない。会費は値上げされてお得感は減っては来たが、ヤフープレミアムよりはずっとお得感がある。Amazon会費は、日本では値上げはされたが他国よりは安い。日本の景気が回復する日が来れば、Amazon会費も値上げされるだろう。

◆　コストコはECも拡大しているそうで、伸び率は70％を超えている。コロナ化に於けるホームセンターやスーパーマーケット需要を一気にさらっていく勢いだ。実店舗の拡大も、日本においても北海道や愛知県などに予定しているという。

◆　去年だったか静岡県にコストコが出来たと言って大きなニュースになっていた。コストコのあるエリアに居れば、コストコが出来たから何なのという感じではあるが、コストコの無い県にとってのコストコ進出はニュースで時間を割くほど大きい訳だ。

◆　コストコはコロナ禍において飲食店向けの食材の流通が滞っているところにも目を付けている。生産者から積極的な仕入れを行うことで、生産者にもメリットを出しながら、大量の商品を安く販売しようとする。

◆　実はこれはドン・キホーテでも行われていて、和牛余りの時にはいち早く和牛の安売りをはじめた。大型チェーン店が取り扱うことで、和牛の安価な部位は大量に消費が進む。高級部位に関しては高級店でしか売れない価格になってしまう訳だが、しかし余っているよりは安価に売った方が未だ良いと、安価な部位との抱き合わせなどで高級部位の仕入れも行われたそうだ。


コンビニ強盗（６／４）
◆　昨日だったかニュースになっていたが、コンビニ事後強盗事件があった。100円のコーヒー代を払って180円のカフェラテを注いだというもの。たった80円で逮捕、それも事後強盗だから罪は重い。捕まったオッサンは軽い気持ちで、バレなければ何でもありだと思ったのかも知れない。

◆　ローソンは(今も同じかは未確認)店員がコーヒーを注いでくれるが、セブンイレブンはセルフサービスだ。なので故意であろうが誤りであろうが、ボタンの押し方によっては購入金額と合致しない飲料を注ぐことになる。

◆　故意に悪事を働くヤツは悪いのだが、コンビニと言えば万引きや強盗に狙われやすい店舗である。そこで客の良心に任せる販売方法を採るのだから、そもそもの考え方が間違っている。

◆　購入したものによってカップの色を変えるとか、バーコードを印字して機械がカップの色やバーコードを認識するのは簡単だ。或いはカップは共通でも、機械にレシートを読ませることで目的の飲料がカップに充填される仕組み等も容易に考えられる。

◆　コンビニコーヒーは結構売れているそうなので、コーヒーマシン自体にそれらの仕組みを組み込むことは出来るだろう。レジ連動でも良いし、電子決済専用にすればレジを通さずにコーヒーを買うことが出来る。コピー機がそうなっているのだからコーヒーマシンだって同じようにすれば良い。

◆　自分で注いだコーヒーをレジに持って行く後精算方式にすれば、コーヒーマシンなどは今のままで使える。勿論万引や強盗や錆を働く人が悪いのだが、それを阻止する仕組みは必要だ。出かける時に施錠しなかったら泥棒が入ったみたいなもので、コンビニは手を抜きすぎではないかとも思ってしまう。

◆　もしかしたらコンビニコーヒーは余り売れないと見ていたのかも知れない。余り売れないものであれば設備に金をかけることは出来ず、万引きや詐欺などで多少のロスが出たとしてもそれは許容する。

◆　しかし思った以上にコーヒーが売れ、被害額も大きくなってきた。しかし今更全ての機械を入れ替えるのも大変だし、次の入れ替えの時期までは店側に頑張って貰おうと、セブンイレブン本社なら思うだろうな。儲けは吸い上げ、損失は店に押しつけるというのが利益の秘密だ。

◆　コンビニおでんは廃止された訳だが、定価の分からない品物や競合が余りない品物は儲けを増やせる。おでんにしてもコーヒーにしても他系列コンビニとは競合にはなるのだが、コンビニ同士であれば同じような価格なので競争は激化しにくい。しかし一般のものだと(コンビニの)利便性を取るか(スーパーなどの)価格を取るかになる。

◆　色々な商品やサービスに対応する店員さんも大変だなと思う。たまにコンビニで荷物を送ることがあるのだが、慣れない人だと箱のサイズをちゃんと測らなかったりして、異様に安くものが送れた事もあった。

◆　ヤフオクなどの匿名配送もコンビニで送ることが出来るのだが、あれは送る側もバーコードを表示させて印字させてと面倒だし、店員さんも印字されたバーコードを更に別の機械に読ませて送り状を出力させるという、何だか無駄だらけのシステムなのだ。


GooglePhoto（６／３）
◆　GooglePhotoが有料化され、これに関する記事が増えている。以前にも書いたがGoogleはGooglePhotoがスマートフォンに於けるプライマリストレージであり、スマートフォンのストレージはあくまでもバックアップだとの考え方である。従ってGooglePhotoの中身を消してしまうと、そのバックアップであるローカルストレージの内容も消える。

◆　少なくとも今までは、GooglePhotoはデフォルトでEnableになっていた。
有料化に伴い、これからはDisableになるかも知れない。現在はGooglePhotoの同期を切るのは簡単だが、以前は分かりにくかった。現在はGooglePhotoアプリの右上の設定(歯車アイコン)をタップし、同期のON/OFFを切り替えられる。

◆　GooglePhotoの中身を消す時は予め別のデバイス、mixroSDなどにバックアップを取っておく必要がある。なおこれまでGooglePhotoが持っていった写真に関しては、引き続き無料で保存し続ける(容量を食わないように見える)事が出来る。

◆　GooglePhotoの有料版を使おうという人は、アカウント凍結に関して十分に知っておく必要がある。有料アカウントだろうが無料だろうが、GoogleのへっぽこAIが不適切なデータと判断するとアカウントを凍結される。一度凍結されたアカウントが再び使えるようになる可能性は低い。

◆　代替サービスはDropboxでも何でも良いと思う。Dropboxはカメラアップロード機能で、スマートフォン内の写真を自動的にDropboxに持って行ってくれる。ただし無料版は2GB迄しか使えない。有料版は一気に2TB(月額1,200円)と高額になる。

◆　一度に2GB以上の写真を撮るなら別として、それ以外であればDropbox経由で別のストレージに整理・転送するのが良いのではないだろうか。PCに大容量のHDDを付けておいても良いし、NASでも良い。

◆　無料のクラウドストレージもあるのだが、有料版でないと自動同期が出来なかったりと制約のあるものもある。ある程度信頼性のあるクラウドストレージでないと、データ消失の可能性や企業自体がなくなってしまう可能性だってある。

◆　そう考えるとミラーリングしたNASあたりが現実的かなとも思う。私は、以前は不要になった写真は消していた。現在はハードディスクに溜めている。それが後々必要になる事は多くはないが、写真を保存しておいても何ら問題が無いくらいHDD容量は大きくなった。だったら捨てないで溜めておく、程度の考えだ。

◆　クラウドストレージはDropboxやGoogleDriveを使っている。OneDriveは、確かOffice365に容量無制限だかなんだかが付いてきたような気がするが、こちらは余り使っていない。GoogleDriveは余り使っていないアカウント(容量が空いているから)をストレージ用に使っている。

◆　DropBoxは無料版の改悪で、リンクできるデバイスが3台に制限された。容量自体は足りるにしても、何台かのスマートフォンやPCをリンクしたいとなると困る。
そんな時には複数のDropBoxアカウントを作り、それら同士を共有設定にする。これで実質的にどこからでもアクセスできるストレージが出来る。ただし共有する限り容量は2GBが最大であり、アカウントを作った分だけ容量が増える訳ではない。


増える赤字（６／２）
◆　コロナ対策に使った予算は18兆円以上だそうだ。この中で国民のために使われた額は、たぶん半分以下だろう。関連団体に吸収されたりする額が予算額の半分以上になるのは珍しくはない。

◆　税収の減少は10兆円以上だったそうだ。コロナによる売り上げ減などで法人税や所得税が減少したものと思われる。消費税収入は比較的安定しているので、これは20兆円前後で推移しているのではないだろうか。

◆　日本の場合は景気を回復させて税収を上げるという発想がない。まず税率を上げて税収を確保したいと考える。多くの人は住民税額が上がるはずだ。控除額を減らす事によって税額を上げる。相続税に関しても、生前贈与額との一体化で節税の穴を塞ぐのだとか。

◆　日本以外の国に於ける景気対策は、予算規模の拡大と税率低減だ。景気は正帰還なので、良い方向に向かうことを阻止しなければ改善が見えてくる。米国にしても金利コントロールと税率で不景気から脱した。

◆　消費税率を5%に据え置いていたら、今頃景気は回復していただろうか。景気が回復したとすると、現在より税収は増えていただろうか。過去に戻ってやり直すことが出来ないので検証は不可能だが、一体どちらが得だったのか。

◆　景気に左右されにくい財源として、消費税は重要だとみられている。今後更に税率を上げたいと思うはずだ。景気によらず一定の消費が起きるわけだし、年金生活者でも消費税は払うことになる。これが所得税となると、収入が増えないことには税金が入ってこない。

◆　とは言っても給料の減少をカバーするかのように所得税率を変えてきているので、若い人の税負担は重い。所得税に年齢制限を設けて軽減策を講じた方が良いのではないかと思うくらい、若い人たちは苦しんでいる。消費が盛んな世代からカネを取り上げることが、どの位マイナスになっているかを政府は知ろうとしない。

◆　4月だったか、静岡県知事選に立候補する候補者を自民党が推薦するかしないかとニュースになっていた。知事選で自民党が負け続けているので、負ける選挙なら(自民党系の)候補者を出さないのが一番、候補者を出さなければ負けることはないとか何とか。

◆　静岡は知事選に出る人、知事になりたいという人が居ないというか少ないというかで、このまま行けば川勝知事が有利なのかも。川勝知事は選挙に出るにあたって、失言には気をつけますと謝った。と言っても政治かの失言は本性だからなぁ。

◆　川勝知事は悪い人ではないのだが、エキサイトすると凶悪性が出てしまう。感情任せに押し切ろうみたいな所があり、とても学者だとは思えない口ぶりになってしまう。冷静さを身につければ信頼も更に厚くなると思う。

◆　岩井元参院議員はリニア推進の為に"派遣"されてきたとも思われるのだが、表向きは県民の意見に従うという。川勝知事がリニアの話を出すと、岩井元参議院議員はそれを蒼天にはしたくないかの如くの態度となる。


デジカメの進化（６／１）
◆　デジカメの進化は撮像素子の進化でもある。今から20年以上前になると思うが、いわゆる民生品としてのデジカメが市場に多く出て来ていた。画素数はVGA(30万画素)程度のものが多かったと思うが、ディジタル静止画が気軽に撮れるのは凄いなと思った。

◆　当時ソフトバンク系の出版社に行った時に、画素数が100万画素になったらフィルムカメラの代わりになりますかね、なんて話をした。100万画素では印刷が出来ない、1000万画素あればみたいな話も出た。

◆　100万画素でも、一体いくらするんだみたいな世の中だったわけで、1000万画素の撮像素子なんて実現するのだろうかと思っていた。その後撮像素子がCCDからCMOSになるが、CMOS撮像素子は色々と問題があった。2003年当時の携帯電話内蔵カメラの酷さというか、こんなものが売られていた酷さ。

◆　しかし撮像素子の性能は急速に向上した。CMOS撮像素子でまともな写真が撮れるようになり、画素数も100万画素を超えた。2010年くらいになると、メーカやモデルの違いによる画質の差が少なくなってくる。同時に携帯電話内蔵カメラの画質も向上する。

◆　スマートフォン全盛になる頃には、コンパクトデジカメを脅かすと言われ始める。
言われ始めるが、実際にはコンパクトデジカメの画質にはかなわず、コンパクトデジカメも売れている時代だった。

◆　フィルムカメラの衰退も顕著となり、カメラメーカの存続が危ぶまれた。しかしそれを救ったのがディジタル一眼レフブームだった。フィルムカメラのレンズが使い回せるとか、ディジタル化によってコンパクトデジカメ並みの容易さで一眼レフが扱えるとかで、各社新製品を投入した。

◆　その後光学ファインダーの一眼レフからEVFのミラーレスにシフトしていくが、この頃には既にブームは終焉に近かった。
主流がコンパクトなミラーレス一眼になる頃には、再びカメラ離れが叫ばれはじめる。そしてスマートフォン内蔵カメラの画質向上が、ついにコンパクトデジカメ市場を縮小させはじめたのだ。

◆　ディジタル一眼レフカメラが売れていた頃には、新機能が続々搭載されて一眼レフ市場を盛り上げた。コンパクトデジカメが売れていた頃は、高倍率ズーム搭載のモデルと、低価格を追求した小型軽量モデルの2極化が起きながら市場が拡大していった。

◆　私にしてもOLUMPUSのコンパクトデジカメを使っているが、使い始めて9年になりあちこち不調が出ている。ストロボのカバーは開きっぱなしになり、たまにSDカードを認識しなくなり、たまに操作を受け付けなくなり、たまにフォーカスが機能しなくなる。

◆　9年前のコンパクトデジカメの画質はXperia1とさほど変わらず、唯一の違いはズーム機能なのだが、ズームを使うと画質の劣化が結構目立つ。コントラストは明確に低下する訳で、12.5倍を誇る高倍率ズームの限界を感じないでもない。

◆　唯一マクロ撮影で1cm位まで寄れることが使い勝手に貢献しているが、それ以外であればスマートフォン内蔵カメラで十分なのだ。コンパクトデジカメが売れなくなるのも当然だと思うし、どこかに出かけるにしてもコンパクトデジカメを持っていく必要性を感じなくなった。